現代自動車グループのロボット子会社であるBoston Dynamicsで、ヒューマノイドロボットの「身体」と「頭脳」の開発を主導してきた中核技術者が、相次いでGoogle DeepMindへ移籍した。AtlasやSpotの開発を統括した最高技術責任者（CTO）に続き、人工知能（AI）ベースのロボット制御研究を担当したロボティクス研究責任者も合流し、フィジカルAI時代を巡るグローバルな人材争奪戦が一段と激しさを増しているとの分析が出ている。
31日の業界関係者によると、Boston Dynamicsでロボティクス研究担当副社長を務めていたスコット・クインダースマ氏が、6月からGoogle DeepMindに加わる予定だ。同氏は今年初めにBoston Dynamicsを退社していた。クインダースマ前副社長は、Boston Dynamicsで強化学習（RL）とロボット基盤モデルの研究を統括してきた中核人物である。Atlasをはじめとする次世代ロボットの行動制御とAI研究を主導してきたことで知られる。
これは、昨年7月に同社を去ったアーロン・ソーンダース前CTOの事例と重なり、業界の注目を集めている。ソーンダース前CTOは22年間Boston Dynamicsに在籍し、SpotとAtlasの開発を主導した人物で、昨年11月にDeepMindのハードウェアエンジニアリング担当副社長として合流した。当時、デミス・ハサビスDeepMind最高経営責任者（CEO）は米IT専門メディア『WIRED』のインタビューで、「Geminiをアンドロイドのようなロボット向け汎用プラットフォームにしたい」と述べ、ロボティクス事業拡大への意欲を示していた。ソーンダース前CTOの獲得も、この戦略の一環と評価された。
業界では、DeepMindがBoston Dynamicsからハードウェアとソフトウェアの両面で中核人材を確保した点に注目している。ソーンダース前CTOがAtlasやSpotなど実際のロボットプラットフォーム開発を統括したハードウェア責任者であったのに対し、クインダースマ前副社長は強化学習とAIベースの制御技術を担当した研究責任者だ。ヒューマノイド競争力の両輪である身体と頭脳の両分野で、中核人材がDeepMindへ移ったことになる。
Boston Dynamicsが今年1月のCES 2026でAtlasを公開し商用化計画を発表した後、同社では中核経営陣の離脱が相次いだ。ロバート・プレイターCEO、マーク・テアマン最高戦略責任者（CSO）、セルマ・スヴェンセン最高執行責任者（COO）らが相次いで退社。そこに中核研究リーダーまでもがAI業界最大のプレーヤーであるDeepMindへ移ったことで、技術リーダーシップの空白とともに人材流出への懸念も高まっている。
DeepMindは最近、Gemini Roboticsを発表し、Boston Dynamicsとの協力関係を構築する一方で、積極的な人材獲得に乗り出している。AIとロボットの融合競争が激化する中、人材確保の戦いもさらに熾烈さを増す見通しだ。
ただし、これを単なる人材流出ではなく、事業再編の過程で生じる不可避な動きと見る向きもある。現代自動車グループによる買収後、Boston Dynamicsが研究中心の組織から商用化中心の組織へと転換する過程で、自然な世代交代が進んでいるという理由からだ。現代自動車グループは、2028年までに年間3万台規模のロボット生産体制を構築し、現代自動車・起亜の生産現場に2万5千台以上のヒューマノイドロボットを導入する計画だ。これを控え、ソフトウェア中心工場（SDF）やロボット部品専門組織を相次いで新設し、工場運営体制と部品供給網を同時に整備している。
Boston Dynamicsの所有権変遷は、今回の人材移動の背景を理解する上で重要な文脈を提供する。Googleは2013年にBoston Dynamicsを買収したが、研究重視のBoston Dynamicsと商業的成果を求めるGoogleとの間の目標不一致により、2017年にソフトバンクに売却した。ソフトバンク体制下で、Boston DynamicsはSpotを産業用検査やセキュリティ分野に投入するなど実用化に軸足を置き始め、2021年に現代自動車グループが買収したことで、工場自動化と大量生産体制への移行が加速した。こうした一連の変化の中で、長期研究よりも商用化に重きを置いた組織再編が進み、この過程で純粋な研究人材の離脱が発生したと解釈される。
AIとロボット工学の境界が崩れつつあるフィジカルAI市場の主導権を握るための競争は、今後さらに激しさを増す見通しだ。DeepMindがBoston Dynamicsの中核的頭脳を相次いで吸収し、ロボットの頭脳プラットフォームを強化する一方、現代自動車グループは製造能力と生産基盤を武器に、ロボットハードウェアの大衆化を加速させている構図だ。このような「頭脳」と「身体」の分業、あるいは競争の構図が、今後のヒューマノイドロボット産業の標準競争につながるかどうかが注目される。