株価ボード。4月8日、都内で撮影。REUTERS/Issei Kato
[東京 ８日 ロイター] – 東京株式市場で日経平均は大幅に４日続伸し、前営業日比２８７８円８６銭高の５万６３０８円４２銭で取引を終えた。米国とイランが２週間の停戦で合意したと伝わり、中東情勢への過度な懸念が緩和した。原油価格が急落したことも買い戻しに弾みをつけた。日経平均は節目の５万６０００円を回復し、ＴＯＰＩＸとともに約１カ月ぶりの高値をつけた。
日経平均は大幅続伸で寄り付いた後も上値を伸ばした。米国産標準油種のＷＴＩ先物が１バレル１００ドルを割り込んで９０ドル台に急落。原油高への過度な警戒感が緩和する中、売り方によるショートスクイーズ（損失覚悟の買い戻し）が指数の上昇に弾みをつけた。
原油高や紛争に伴う運賃高止まりへの思惑で買われていた鉱業や石油・石炭製品、海運といった銘柄群が売られた一方、ＡＩ（人工知能）・半導体、データセンター関連など幅広く買い戻す動きが強まり、東証プライム市場では値上がり銘柄が９割弱となった。
今週末にＳＱ（特別清算指数）算出を控えた需給要因も意識された。日経平均は午後にかけても先物に断続的な買いが入り、徐々に水準を切り上げて一時２９９５円高の５万６４２４円６３銭に上昇した。「買い遅れている投資家には焦燥感も見られ、（ＳＱに向け）指数は引き上がる可能性がある」（フィリップ証券の増沢丈彦株式部トレーディング・ヘッド）との見方がある。
一方、パキスタンの仲介による米国とイランの協議が１０日に始まるが、紛争終結に向けて協議がまとまるかは不透明なままでもある。エネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡の通行の正常化には時間を要するとの見方もある。市場では「（攻撃停止が）２週間伸びただけで何も変わっていない。ここから上方向は、追加材料がないと積極的には買いにくい」（増沢氏）との声も根強い。
ＴＯＰＩＸは３．３２％高の３７７５．３ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比３．３２％高の１９４５．７１ポイントだった。プライム市場の売買代金は９兆６６６８億８９００万円だった。東証３３業種では、値上がりは非鉄金属やガラス・土石製品、電気機器など２８業種、値下がりは鉱業や海運、石油・石炭製品など５業種だった。
三菱ケミカルグループ(4188.T), opens new tabはナフサ懸念が緩和する中で大幅高となったほか、古河電気工業(5801.T), opens new tabやキオクシアホールディングス(285A.T), opens new tabは上場来高値を更新した。一方、ＩＮＰＥＸ(1605.T), opens new tabやサカタのタネ(1377.T), opens new tabは大幅安。川崎汽船(9107.T), opens new tabも売られた。
新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が４．３４％高の７７５．１８ポイントと大幅に４日続伸した。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１３８３銘柄（８７％）、値下がりは１６８銘柄（１０％）、変わらずは２６銘柄（１％）だった。
私たちの行動規範：トムソン・ロイター「信頼の原則」, opens new tab