ニューヨーク証券取引所（NYSE）のフロアで働くトレーダーたち（2026年4月2日撮影）。REUTERS/Jeenah Moon
［２日 ロイター］ – 米国株式市場はまちまちで取引を終えた。復活祭（イースター）休暇を前にトランプ米大統領がイランに対するより厳しい措置をちらつかせたことで動揺し、序盤は急落していた。その後、イランがオマーンとホルムズ海峡の船舶航行を監視するための議定書を作成しているとの報道を受け、市場はやや落ち着きを取り戻した。nL6N40L123, opens new tab
イランが事実上封鎖するホルムズ海峡を巡っては、安全確保に向けた対応を協議するため、英国が呼びかけた有志国によるオンライン会合が２日、開かれた。
こうした動きを背景に、世界の石油供給が長期にわたり混乱するとの懸念が和らぎ、地合いの改善につながった。
主要３指数は週間ベースで４カ月ぶりの大幅な上昇を記録、週間で６週間ぶりの上昇となった。
直近限月の原油価格は急騰し、米ＷＴＩ先物は１１％高の１バレルあたり約１１１ドルだった。国際指標である北海ブレント先物は７％高の１０８ドル近くで取引を終えたが、１０月限は約８２ドルとなり、これは供給の混乱が一時的なものに過ぎないと市場が予想していることを示唆している。
ベアードの市場ストラテジスト、マイケル・アントネリ氏は「（株式）市場は現時点でどちらの方向にも確固たる確信を持っていないが、１０月限の原油価格を見れば、市場はこの危機が秋までには収束するだろうと考えていることが分かる」と述べた。
「恐怖指数」と呼ばれるＶＩＸ指数(.VIX), opens new tabは２３．８７に低下した。
週間では、Ｓ＆Ｐ総合５００種は３．３６％上昇、ナスダック総合は４．４４％上昇、ダウ工業株３０種は２．９６％上昇した。ラッセル２０００小型株指数は３．１９％上昇した。
きょうは、経済的なストレスに対してより耐性があると見なされるセクターが選ばれ、投資家の慎重な姿勢が浮き彫りとなった。安定した収益と配当を提供する傾向にある公益事業株は０．６％上昇。安定した賃貸収入の恩恵を受け、不確実な環境下で投資家が確実なキャッシュフローを求める際に好調なパフォーマンスを示す傾向にある不動産株は１．５％上昇した。
一方、一般消費財は１．５％下落し、この日のセクター別で最もパフォーマンスが悪かった。これは、第１・四半期の販売台数発表を受けて電気自動車（ＥＶ）大手テスラ(TSLA.O), opens new tabが５．４％下落したことが主因だ。テスラが２日発表した第１・四半期の世界販売台数は前年比６．３％増の３５万８０２３台と、市場予想を下回り、直近４半期では最低水準となった。世界的な競争の激化と、米国でのＥＶ購入の税額控除措置終了の影響が重しとなった。ブルー・アウル(OWL.N), opens new tabが、ファンド２本について投資家の引き出し限度額を設定したことを受け、プライベートクレジット市場を巡る懸念が再燃。同社株は、最も売買が活発な銘柄の一つとなった。衛星通信グループのグローバルスター(GSAT.O), opens new tabは急騰。米アマゾン
新規失業保険申請件数が減少したことを受けて、３日発表の雇用統計が注目されるが、米市場は休場となる。
米取引所の合算出来高は１６７億５０００万株。直近２０営業日の平均は１７８億２０００万株。
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※米国株式市場
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