〜AIの利用を地球温暖化目線で見てみよう〜

このコーナーでは、身近に起こる時事問題がどのように環境につながっていくのか、
Green Carbon Inc.ならではの視点から発信していくコーナーです。

早速ですが皆さん、今日1日でChat gptやClaude、Geminiなどの生成AIを使用したという人はどのくらいいますか?

昨今、AIの発達により便利で速く情報収集や資料作成が可能になって以来、多くの人が日常生活の中で生成AIを使用しているかと思います。自分の求める情報をたった数秒で得ることができ、会話さえできる生成AI。

そんな便利なツールでありながら、同時に地球にとても大きな負荷をかけていることを知っていますか?実は、生成AIの使用にはGoogleやYahoo!などの検索エンジンに比べて遥かに多くの電力や水を必要とするのです。

ChatGPT1回の質問とGoogle検索1回を比較すると、AIデータセンターの電力消費はChatGPTがGoogleの約10倍ともいわれています。

そもそも生成AIの利用がどのように環境負荷につながるのか、ピンとこない人も多いのではないでしょうか。皆さんが質問を送った時、画面の裏側では次のようなことが起きています。

スマホやパソコンを通じてユーザーから送られた質問はインターネットを介してデータセンターに運ばれます。データセンターとはGPU、”現代のAIの脳みそ”が集められた施設です。そこで、GPUが大量に演算処理を行い、質問に対する答えを見つけます。その間、大量の熱が発生し、それを冷却するためのシステムが稼働します。この熱が適切に冷却されないと機械故障や性能低下が引き起こされてしまうからです。この「冷却」に使われる電力が検索エンジンよりも遥かに大きな環境負荷の根源となっているのです。

実際、データセンターが消費する全電力のうち3〜4割が「ここで発生した熱を逃すだけ」に使われています。つまり、情報収集や演算などをするためではなく、した結果として発生した熱の処理だけに全体の3分の1以上の電力が消えているのです。

他にも、水の高い熱伝導性を活用して発熱部分を直接冷却する方式があります(株式会社ディグリー)。ここでは真水が使用され、年間水消費量は133万4,991〜157万9,680キロリットルにまで上ります。これは約120万人の年間飲料水需要に匹敵する量です。今後、日本における日本におけるデータセンターの水消費量は、2024年には約835.9億リットル(8359万トン)に達し、2029年には約1154.2億リットル(1億1542万トン)に達すると予測されています。(日本におけるデータセンターの水消費に関する調査)

◆終わりに

生成AIの発達による更なる利便性の高まりが期待される今日。しかしながら、画面の裏側で起こる環境への負荷を無視することもできません。データセンターの建設がもたらす水不足や電力消費など、副次的に起こり得る問題にも意識を向ける必要があるのではないでしょうか。

今後もこうした身近な時事問題がどのように環境問題に繋がっていくのかを、Green Carbon Inc.ならではの視点から発信して行きます。脱炭素の取り組みを、難しい話ではなく普段の生活からーそんな視点で、引き続き注目していただけると幸いです。

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◆Green Carbon 株式会社
代表者   :代表取締役 大北 潤
所在地   :東京都千代田区麹町2-3-2 半蔵門PREX North 9F
設立    :2019年12月 12日
事業内容  :カーボンクレジット創出販売事業、農業関連事業、環境関連事業、その他、関連す
る事業及びESGコンサルティング事業
URL    : https://green-carbon.co.jp/

◆Green Carbon事業紹介
Green Carbonは、「生命の力で、地球を救う」をビジョンとして掲げ、国内外において自然由来のカーボンクレジット創出・登録・販売までを一気通貫してサポートする事業を展開しており、その他にも、農業関連事業、研究開発事業、ESGコンサルティング事業なども展開しております。
事業展開領域は日本、東南アジアを中心にオーストラリア、南米まで拡大しており、自然由来のカーボンクレジット(水田、バイオ炭、森林保全、カーボンファーミング、マングローブ植林、牛のゲップなど)を創出しています。国内の水田においては、2023年度日本初・最大級(約6,220t)で水田のJ-クレジットの認証を取得しており、2024年度は約40,000ha(約80,000t)に拡大しています。また、クレジット登録・申請・販売までをワンプラットフォームで完結するサービス「Agreen(アグリーン)」を提供しており、クレジットの申請登録時にかかる手続きや書類作成などを簡略化し、クレジット創出者の工数を削減しています。

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