米ニューヨーク証券取引所のフロアで２３日撮影。REUTERS/Brendan McDermid/File Photo
［ニューヨーク ２７日 ロイター］ – 米国株式市場は続落し、主要株価３指数は軒並み終値で７カ月超ぶりの安値を付けた。ダウ工業株３０種は調整局面入りが確認された。中東情勢を巡る懸念が引き続きリスク選好の動きを抑制している。
ダウは２月１０日に付けた終値での最高値から１０％下落し、調整局面入りが確認された。小型株で構成するラッセル２０００種(.RUT), opens new tabも同日調整入り。２６日にはナスダック総合も調整局面に突入した。
ダウ、ナスダック、Ｓ＆Ｐ総合５００種はいずれも５週連続で値下がりし、過去４年で最長となった。
スレートストーン・ウェルスのパートナー兼チーフマーケットストラテジスト、ケン・ポルカリ氏は「明らかに全体的な基調は非常にネガティブに転じている」とし、「これを大きな好機と見ているが、この状況が落ち着くまでに１５─２０％下がっても驚きではない」と述べた。
イラン情勢を巡っては、 ルビオ米国務長官が２７日、米国とイスラエルによるイラン軍事作戦は「数カ月でなく、数週間以内」に終結する見込みだと語った。さらに、作戦の大半が予定よりも早く進んでいるとし、「地上部隊を一切投入することなく目標を達成できる」と言明した。一方、イラン高官は、米国がイランとの対話を呼びかけると同時に攻撃を続けている状況は「容認できない」とし、米国が提示した交戦終結に向けた計画に応じるかどうかイラン政府はまだ判断していないと明らかにした。
投資家の不安心理を示すシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティー・インデックス（ＶＩＸ）(.VIX), opens new tabは３．６１ポイント上昇した。大型株では、エヌビディア(NVDA.O), opens new tabが２．２％安、アマゾン・ドット・コム(AMZN.O), opens new tabが４％安。ソフトウェア株も売りを浴び、Ｓ＆Ｐソフトウェア・サービス指数(.SPLRCIS), opens new tab は２０２３年１１月６日以来の安値を付けた。Ｓ＆Ｐ主要１１業種では、一般消費財(.SPLRCD), opens new tab の下げが目立ち、３．１％安。クルーズ運営大手カーニバル(CCL.N), opens new tab ４．３％安。通年調整後利益見通しの下方修正が嫌気された。同業のノルウェージャン(NCLH.N), opens new tab も６．９％安。
ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を３．３８対１の比率で上回った。ナスダックでも３．６２対１で値下がり銘柄が多かった。
米取引所の合算出来高は１８１億３０００万株。直近２０営業日の平均は２０４億株だった。
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※米国株式市場
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