【新刊】日経平均株価は７万円へ？止まらないインフレと長期的な円安トレンド、銘柄選びの法則を株のプロが解説した新刊

【新刊】日経平均株価は７万円へ？止まらないインフレと長期的な円安トレンド、銘柄選びの法則を株のプロが解説した新刊

本日は投資の超プロが教える株先生の銘柄選びの法則。著者は投資歴37年機関投資家担当25年元アジアナンバーワン日本株セールスの田口連打さん。出版はディスカバー21。こちらの本を本日はご紹介していきたいと思います。こちら4 月18日に出たばかりの新刊を早速読んでみました。私も普通の個人投資家ですから、あ、プロの世界ってこんな感じなんだって新しく知ることも多かったですね。目は次のような感じです。第1章、なぜ今株式投資か。第2章、4つの指標を覚えよう。第3章、銘柄選びの基本。私は何を見ているか。第4章、アナリストリポートの読み方。第5章、物言株主の時代。第6章、実践私の投資ルール。この中から本日の動画ではもうこれからの日本がデフレには戻らないと言える理由。そして日経平均 7万円シナリオとは何なのか。日本円の為せの長期的な行方について著者の個別株投資のスタンスこの辺りご紹介していきたいと思いますんで是非最後までご覧になっていってください。本書を読むと本当にもうこれまで株式投資を下げてきたという人でも投資をしたくなると思います。それはなぜかって言うとこれまでの日本で30年ぐらい続いたデフレっていうのは歴史的に見ると例外的な事象でありこれからはインフレが普通になっていく。つまり普通の原油っていうのが目りしていくからインフレに強い資産である株とかを持たなければ自分の資産の価値を防衛できないということがですね、本社ば分かります。明治時代以降の156 年間でデフレはたったの4回しかありませんでした。で、1929年以前のデフレ期間の合計でも25年しかありません。で、これまで30年もデフレが続いたようなことって世界中見てもすごく珍しいこと。歴史の中ではもう日本だろうが世界だろうがインフレっていうのが普通なんですよ。これまでのデフレが異常なんであって、また普通のインフレの時代に戻っていくと言われてるんですね。ただし30年もデフレが続いていたから、それこそ 1992年以降に生まれた人達っていうのはデフレでしか生きていないのでデフレに過剰適用してしまってもマインドセットが完全にデフレの世界になってしまってるともうしょうがないですよね。その時代しか生きていないから。だけどこれからはそのマインドセットを切り替えなければいけないという風に言われております。なぜなら長期的なインフレが続くと考えられるからですね。これは脱素、脱中国、日本の高齢化ポピュリズム。この4つです。まず 1つ目、脱素なんですけれども、これは世界的な約束ごとになっているので、日本も世界も当然この方向に進んでいかなければなりません。そしてクリーンエネルギーっていうのは高くつくんです。で、その高くついたエネルギーコストは我々の電気代に乗っかっていくんです。インフレの容易になっていきます。そして2050 年までに音質効果80%削減するっていうのが政府の目標になってます。そう考えると2050年まで、え、あと25年ぐらいありますから、少なくともそれぐらいはエネルギーシフトによる物価上昇の圧力が続いていくと考えることができます。2つ目は脱中国台湾有時のリスク、地性額リスクが高いため安い労働力にこれからは頼れなくなっていきます。で、そもそも中国も高齢化してきているので、これまで安い労働力を供給してきた生産年齢人口が減ってきます。そうすると、ま、日本も同じなんですけれども、人を取り合うために給料を上げなければならない。人件費が高騰する。中国は安価な労働力を供給する国ではなくなっていくということになるので、ま、地性リスク以前にそういった中国側の内部の事情もあるということですね。そして3つ目、日本の高齢化。先ほどの中国と同じような構図ですけれども、人手不足人権費の上昇です。しかしそれだけだと人口が日本の場合どんどん減っていくんで消費する側も減っていくから人口減少高齢化っていうのは必ずしもインフレなんじゃないじゃないかという考え方もあるかもしれませんが、そうではありませんよと。消費する側の需要の方に関してはインバウンドがあるので、やはりそこにサービスを提供するための人手が足りないっていうことになるんですね。インバウンドそんなにですかっていう話なんですけど、今で毎月300万人の観光客が来日している。年間で 3600万人ものペースだそうですね、今は。で、インバウンド観光客は平均で11 日程度日本に滞在するそうです。11日間っていうのは1年365日のうちの約3% 分です。なので3600万人×3%で、え、約108万人相当の人が1年間生活するのと、ま、同じぐらいのね、需要が発生していると考えることができるということでした。日本で死亡によって、え、人口が減少した60万人と単純比較することはできないんですけれども、ま、こういった計算でインバウンドの需要が100万人分あるっていうことを考えるとインフレ要因じゃないかというような分析でした。4つ目はポピュリズムです。これは日本だけじゃない世界的な傾向ですよね。そして日本の債務の状態。先進国では最大の GDP費の債務を抱えています。それはいつか減らさなければならない。だけど増税して減らすかって言ったらもう国民は脳を突きつける。増税はしないで、しかも景対策をして欲しいっていういいとこ取りのポピュリズム的な政策を求められる、ま、今の世の中の何でしょうね、傾向だと思うんですが、じゃあこういった増とかができないっていう風になってくると、どうやってこの債務問題解消しますかってなってくると、もう結論インフレさせて債務の価値をメりさせるっていうことしかもう消去法的にないんじゃないかと考えられるわけですね。もうこれは本当に自分も昔の動画でも多分言ってたと思うんですけれども本当にそれしかないと思います。で、歴史上いろんな国でやっぱ似たようなことって起こってるんですよね。デフォルトするっていうわけではないんですが、長期的にはこういった方法になる可能性っていうのは高いと思います。おそらくアメリカも同じようなことを考えているのかと思われます。こちら本書の、ま、インフレの説明のところであった事例の話なんですけれども、このニュース僕知らなくて、旧新潟貯蓄銀行の100年定期預金っていうのが1915年に募集されたんですけれども、それがですね、 100年ぶりに炭素の奥から出てきたみたいな100年定義が満期到来しましたと。で、多分この1915年の時にね、え、100年預ければ年6%の福利でね、すごい増えますよと。ま、そういうものだったと思うんですけれども、それ確かにね、これ1円預けると100年後に6%の福利で100年で339倍になったんですよ。6%福利で339倍すごいじゃないですか。だけれどもそれ以上にインフレが進んでしまったんですよ。この100年の日本っていうのは。当時は教員の初人級が 10円から20円。今とは過兵価値が数千倍も違うんです。だから300倍になっても実質的な勾配価値全然メベりしちゃってるわけですよ。スズメの涙でしかないわけですよ。これめちゃめちゃ怖いですよね。なんか最近のニュースでもトランプ政権内で日本などの他国に100年米国債発行案が浮上しているみたいななんかニュース見たんですけれども本当に暴論ですよね。実際に1915年の100年提供金が、ま、こんな風にね、なっているように、ま、審議のほどわかんないですけど、そのトランプの100年米国債みたいなのも、ま、これと同じようなことを考えているのかもしれないっていう、そういう記事があったんですが、もう本当とんでもないですよね。というわけで、預金とか債権みたいなものはインフレに弱いと言われるんですが、インフレに強い資産、本書では次の4つだと言われております。株、不動産、金、仮想通貨ですね。株とか不動産っていうのは価格に転下できるから、ま、そういった実物資産が株と不動産なわけです。そして金と仮想通貨っていうのは気象性があるためインフレに強いという風に言われております。というわけで本書はその株についての書になっているわけですね。2024年に三井住友DSアセットマネジメントが日経平均7万円シナリオというものを出しました。本書ではそのシナリオをベースに、ま、今の日経平均で価格調整したものが、え、載っておりましてですね、こちらの図のように名目GDP とIXの1株当たり利益の連動性が高い。インフレ調整を行う実質GDPではなくインフレ調整をしない元の数字である名目 GDPであるっていうところがこの連動のポイントということなんですけれども、過去の連動性から試産すると名目GDPが 2%成長すればトピックスの1株当たり利益は9%増加すると言われております。ちなみに日本の名目GDPがずっと30年近く500兆円って言われてたんですけれども、つい、え、昨年かな約 600兆円になってましたね。ああ、ついにそこ5から6に変わったんだって思ったのが印象深いですけれども、実質では全然実感できないですよね。名目が増えただけなんですけれども。だけどその名目が増えればEPSは増えてくれるということがこれを見れば過去の傾向としてはあるわけですよね。で、ま、株価っていうのはEPS×PRですから、そのEPSの部分、1株当たり利益の部分が9%ずつ増加すれば、日経平均3.5万円を起点にした2024年から8年後の2032年には日経平均7.2万円になるという資産が出されております。これは世界の株式市場の過去30年間の年間の平均上昇率が8% なので先ほどのシナリオのね年間9%増加するっていうのは決して高等向けではない数字だと言われております。ちなみになぜインフレで企業利益増加するのかっていう話なんですが、ま、事例としては JR東日本が7%運賃を上げるっていう発表が例として上がっておりました。J 東日本なんかそれこそもう実質独占状態というか7%も値段上げたとしてもおそらく利用者減るなんてことはないわけですよ。このようにインフレに合わせて値上げするだけで利益の押し上げがあるわけですよね。売上なんて単価かける買ってくれた人数ですから。その人数絶対変わらないでしょ。だってこの電車乗るしかないんだから通勤するためには。そうなると自然に利益アップするわけですね。こうしたですね。三井住友DSアセットマネジメントのシナリオをベースにした理由がまず1つ目の理由です。7万円シナリオの1つ目の理由。2つ目の理由もありまして、今の日本っていうのが2000年代のドイツに似ていると言われているんですね。どういうところが似てるかって言うと、株式持ち合いの解消の話なんですよ。日本でも今その株式持ち合い政策保有株の解消がですね、どんどん続いております。ここ 30年ぐらいでだいぶ進んでいるとはいえ、まだまだそういったニュースは多いですね。ドイツでは90年代から2000年代に、ま、似たようなことがあったと。株式持ち合いについての問題意識があったりとか、98年に発足した手政権持ち合いを解消を促すためにキャピタル原因引税措置を導入したとか、え、2001年公開手続きの構成化透明化を目的として有価証券の取得及び買い付けに関する法律の制定。え、コーポレートガバランスコードの導入など、え、最近日本でね、やっているようなことと似たようなことが当時ドイツでは進んでいて、日本で言うと順序は少し違うんですけれども、2023年企業買収における行動指針経済産業省。これは同意なき買収の指針ですね。そして 2015年にコーポレートガバナンスコードが導入されました。そして当時のドイツどうだったかって言うと98年のドイツこういったことをきっかけに株主価値の拡大の取り組みが進んでいき98年から2年でドイツのダックス指数は2倍になりました。日本でも今まさに持ち合い解消をどんどん進んでいますから、株主価値増大やの取り組みが進み事業の選択と集中そしてROEを高めるなど経営資源の効率化とかが進んで当時のドイツと同じように2倍になっていてもおかしくないんじゃないかとそういった予想が書かれております。日本の文化はですね、そんなんじゃないんじゃないかっていう声も聞こえてきそうですが、すでに2016年から企業価値増大に取り組んでいた日立ち、え、500円だった株価が、え、現在では 3500円と約7倍ぐらいになってるんですね。この10年ぐらいで。そういった人たちの事例にあるように、ま、今でもですね、超低PBRの銘柄とかいっぱいありますから、ROEとか配当利高いのに PBR低いっていう、そういった企業の経営改革が進んでいけば日本全体でですね、株価が上がって7万円に到達することは決して夢物語ではないと考えられております。こちら私は初めてね、今回知ったんですけれども、クローサーの発展解説っていうものがありまして、それじゃあ株に投資しなければいけないって思った時に日本株だけでいいんだろうかと思った時に本書ではですね、こちら参考になるということでクローサーの発展解説。これ僕初めて知ったんですけれども、これは1957年に経済学者のクローサーという方が国は6 段階で発展していくと説明したものだそうです。この6段階の5から6への移行期で通貨が大幅に下落すると言われているんですよね。で、日本は今おそらく5だと考えられるんですけれども、ま、近い将来 6への移行が始まっていくだろうと本書では考えられていて、で、その先を歩いているすでに5から6への移行機を経験した国がイギリスだと言われているんですよ。イギリスは1970年頃から貿易収支と形状収支両方が赤字になり、もうだいぶ前から5から6への移行を経験してるんですね。で、その頃の日本っていうのはまだイ池の成長国でしたから途上国だったんですけれども、イギリスはもうだいぶ前にもうこの成熟から取し国へと移行をしていたわけですね。で、このイギリスが5から 6へ移行する過程を表しているのがこちらなんですけれども、まずこのね、え、収支見てもらうと分かる通り経常収支全体の方はですね、この70年代ぐらいからマイナスに入ってって80年代半ば以降ぐらいからかな性的な赤字になってきてますよね。で、特にマイナスなのがやはり貿易収支。この70年頃から大きく赤字になり出して、やはり満性的な赤字とで、このちょうど70年代ぐらいからポンドの大円相場なんですけれども、めちゃめちゃポンド安が進んでいるんですよ。円から見ればポンドがめちゃめちゃ安くなったということになります。70年代以降ですね。もう50 年ぐらい前にギリスがこの5から6へ移行を果たし、実際上収支もずっと赤字だしこの 50 年で見るとポはに対して落してきたということが分かりました。で、改めて、え、日本の現状見てみますと、貿易収支が赤字になり出したのが 2012年頃から赤字になり出していて、それまでは貿易で稼ぐ国だったんですけれども、2012年頃からもう貿易赤時刻になってきてるわけですね。ま、16 年、17年とかはちょっと黒字ですけれども、昔に比べれば全然だし、やはりもうこれ赤字のトレンドだろうと。じゃあ経常収支の方はどうですかって言うと、まだ全然黒字なんですよ。なので日本で言うと 2012年頃に4から5になりましたと。で、今は5ですと。そして5から6への移行が、ま、正確にいつかは分かりません。本書では、ま、もしかしたら5年後とか 10年後とかみたいなちょっとざっくりした目安っていうのはあるんですけれども、じゃあ本当に5年から10年後ぐらいに日本がこの5から6に移行していった場合ですね。その飛行機では大きな通貨安が発生する恐れがあります。この70年代のポンドがめちゃめちゃ安くなったように日本円がめちゃめちゃ安くなるかもしれません。昨年ドル円が161円ぐらいまでいきましたけれども、おそらくそれどころじゃないような円安が進む可能性が本書ではこう示唆されているわけですね。ま、その辺りにつきましては、個人的感想としては非常に説得力はあるなと思って、そうなんだとしたらやはり円立ての資産、日本株だけじゃなくて海外の株を持たなければいけない。米国株なのかオルカンなのか分かりませんけれども、とにかく円立てだけで持つっていうのはリスクがあると。ただそれと同時に買わせって本当に分からないんですよね。それこそ公力陛下仮説とかっていうのもあって、その観点から見ると今の川せってめちゃめちゃ円安なんですよ。本来もっと円高にならないとおかしいぐらいの水準なので買わせっていうのはそういったいろんな力学がもう両方向に働いてるからどうしても読めないところはあるんで、ま、本書の中でも 1つの例としてはGPIF我々の年金をね運用してますけれどもその中では円立てと外国資産反になってるわけですよね。ま、我々も、ま、それはですね、1つのあの GPIFの国内と国外半々で持つっていうのは安心なんじゃないかなと参考にしていいものかなという風に思いました。というわけでここまでいかに投資した方がいいかっていう話が中心になってきたんですけれども、本書のメインの内容は4つの指標で買い時き売り時きが分かります。銘柄選びの法則っていうものなんですよね。で、著者がね、なんかこう株の被ぶり物を被ぶってますけれども、野菜の株であれば今いくらぐらいですか?あの、あんまり買わないけど、ネットスーパーとか見たら一束で300円とか、ま、そんな感じで載ってましたけれども、じゃあそれが 30円って書いてあったら、え、安すぎ、大セールって思うし、1000円って書いてたら、なんじゃこりゃ、高すぎって、ま、そういった値段感覚野菜の株だったらありますよねと。だけど投資の株については値段の感覚がない投資家がたくさんいます。大多数の人が感覚を持っていないと言っていいでしょう。だから投資の株が 30円になっても見向きもされず、逆に 1000円場合によっては1万円になっても飛びついて買う人が現れるということで、ま、やっぱり安い時に買わなければいけないということなんですよね。そこで使えるのが4つの指標。ROE、配当利回り、液回り、PBRの4つです。ここに関してはすでに個別株投資結構やってますっていう方は、まあ結構使いこなしている方も多いかもしれないなっていう感じですね。初心者の方であれば基本点まで学ぶことができる内容になってたかなと思います。ただそういった初心者向けの内容だけではなくて個人投資家の間ではブルーオーシャンなんじゃないかと言われているアナリストレポートの読み方ですとか、え、大暴落回避方法。ま、これは外部環境の分析とかが結構メインですかね。で、あとプロはこうやってニュースを見ているということで海外のこういったニュースがこう繋がってこう繋がってこの日本株に営業あるんじゃないかみたいなニュースの見方ですね。で、著者が実践する投資ルール10っていうのがこう投資の心みたいなものかな。で、N差攻略法とか様々な実践的なトピックが学べるかなと思います。またさらにですね、ダウンロード特典っていうのがね、載っておりまして、本書を購入してくれた方に著者による厳選10銘柄のPDFのプレゼントもあります。10銘柄なんですけれども、非常にね、幅広い。大型株から金融から、内樹から、成長市場から、 POBとかMBO狙いの銘柄とか色々な 10銘柄が載っておりまして、これもね、解説がまた勉強になる内容でしたね。して、ま、本書でね、野菜の株の感覚持つようにちゃんと割り安なものを買わなきゃいけないっていうことで、ちょっと僕の方でね、え、銘柄スカウターでスクリーニングしてみました。次のような条件ですね。予想配当利回りで4%以上。やはり配当利回りがしっかりあるっていうもの。またROE 日本株であれば、まあ8%あればある程度高額点なのかなと思います。で、PBR1 倍以下解散価値割の割安なもので、一応時価総額1000億円以上で総額高い順にね、こちら並べてみたんですけれどもね、皆さんも知ってる株ばっかりじゃないですか?日本には配当周り4%もあって、 ROE8%あって、自価総額1000億円以上あるのに解散価値割れている時価総額 1000億以上の株がめちゃめちゃありますよということなんですね。ま、このスクリーニングしてみたところ、ま、この中でね、僕も保有してる銘柄が、ま、いくつかありますけれども、気になったものをですね、本書で勉強したアナリストレポートとかを参考にしながら良い銘柄の発掘に役立てていきたいなと思います。はい、というわけで本日のご紹介以上です。ダウンロード得典の解説も含めて、ある程度これまでも株式投資をやってきた自分でも非常に勉強になる部分色々ある1冊だったかなと思います。そして4つの手標の読み方などについては初心者の方でも1 から学べるような内容になっておりました。気になった方は是非本読んでみてはいかがでしょうか。以上で本日のご紹介終わります。この動画面白かったらグッドボタン、コメント、チャンネル登録していただけると嬉しいです。以上、ご成聴ありがとうございまし

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【動画の目次】
0:00 概要
1:09 デフレに戻らない理由
8:33 日経平均７万円シナリオ
13:42 クローサーの発展段階説
18:22 株の値段感覚を持て
20:24 ダウンロード特典も

#日本株
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#要約
#書評

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会社員で個人投資家、二児の父でもあるタザキです。毎月20万円ほどのインデックス投資信託はコア資産として積立投資。個別株式、アクティブ投信をサテライト資産とした、コア・サテライト投資を実践しています。日本証券業協会一種外務員資格保有。

【アセットアロケーション】は、タイミングに応じて動かしていますが大まかには、キャッシュ３割、株式６割、その他１割です。株式は【全世界分散派】です。）

大学時代に株に出会い、授業で株を買うなどしておりました。社会人になっても前述の通り毎月継続しています。その経験が意外と珍しい事だったと気づきYouTubeで自分自身の学びをシェアするにいたりました。想像以上に多くの方に見ていただき、チャンネル登録10万人、初著書『お金の名著200冊を読破してわかった！投資の正解（クロスメディア・パブリッシング）』を出版、５刷１万2000部を超えるなど、反響をいただいております。

このチャンネルでは主に、
・投資やお金に関する書評や本の要約解説
・時事ネタに対する投資戦略
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などを更新しています。一人の親として子供や家族の生活を守るため、大人として経済的に自立するため、役立つ知識を、お届けします。

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18〜24 歳：5.6％
25〜34 歳：25.0％
35〜44 歳：28.4％
45〜54 歳：25.7％
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